パートナー紹介
アクタスのパートナーは、実務経験豊富なプロフェッショナルです。
加藤幸人 税理士
- 1989年
- アクタス税理士法人 (旧 稲村会計事務所)入社。
- 1998年
- アクタスマネジメントサービス（株）（旧 （株）マネイジメントシステム研究所）代表取締役就任。
- 2002年
- アクタス税理士法人（旧 ASG税理士法人赤坂事務所）代表社員就任。
法人クライアントに対する税務・会計を中心とした経営コンサルティング、個人クライアントに対する相続対策、事業承継対策コンサルティングサービスを提供。特に、アーリーステージにあるベンチャー企業の成長戦略支援を、事業計画・資金計画策定コンサルティングを通じて積極展開する。最近は、中堅・中小企業を中心とした企業再生に注力。顧客満足を重視したコンサルティングサービスをモットーとする。
粕谷直人 税理士
- 1997年
- アクタス税理士法人（旧 稲村会計事務所）入社。
- 2000年
- アクタスマネジメントサービス（株）取締役就任。
- 2002年
- アクタス税理士法人（旧 ASG税理士法人赤坂事務所）社員就任。
主に、国内ベンチャー企業、中堅企業に対して、税務会計コンサルティングサービスを提供。最近は、合併・分割等の企業再編、資産流動化に係る業務に注力。常に、クライアントの視点に立った、プロフェッショナルサービスの提供を心掛けている。
また、スタッフに興味・やりがいのある仕事を担当させ、かつ、より良い環境で仕事ができるよう心掛ける。スタッフたちに「入社して良かった」と思ってもらえる事が何よりの喜び。
千葉哲範 公認会計士・税理士
- 1982年
- 監査法人サンワ東京丸の内事務所（現 監査法人トーマツ）入所
その後、Touche Ross& Co.（現 Deloitte & Touche ）デトロイト事務所税務部門に出向し、Walsh Collegeにて米国税務修士号取得。 - 1995年
- 勝島敏明税理士事務所（現 税理士法人トーマツ）を退職し、独立。
- 2007年
- アクタス千葉経営計理事務所(株) 代表取締役就任。
- 2007年
- アクタス税理士法人 代表社員就任。
国内系および外資系企業への税務サービス、ベンチャー・キャピタルへのアドバイス、ベンチャー企業への株式公開コンサルティングに従事。 現在、日本公認会計士協会・租税調査会・ 国際租税専門部会の委員を務める。
クライアントに対して痒い所に手が届くサービスを提供するとともに、事務所運営に関しては優秀なプロフェッショナルを育てる職場として魅力ある組織作りを絶えず心掛けている。
山根敬介 公認会計士・税理士
- 1993年
- 朝日監査法人（現 あずさ監査法人）東京事務所入所。
- 1999年
- アクタス元監査法人（現 太陽ASG監査法人）入所。
- 2000年
- 山根会計事務所入所。
- 2009年
- アクタスワイズアドバイザース(株) 代表取締役就任。
- 2009年
- アクタス税理士法人 代表社員就任。
上場企業及び外資系企業の監査や株式公開支援に従事。特に関西において、企業規模の大小を問わず、税務会計サービスを提供。SCS国際会計事務所グループの創設期にパートナーとして参画し（現在はアクタスとして提携関係）、経営管理・事業承継・海外進出に焦点を当て、グローバルかつ総合的な観点からアドバイスを行っている。
経営者の「スピードある決断」を可能とし、クライアントの筋肉質な経営を実現できるよう、品質の高いプロフェッショナルサービスの提供を心がけている。
古田明弘
- 2001年
- アクタス税理士法人（2001年時点では稲村会計事務所）入社。
- 2004年
- アクタスマネジメントサービス（株）取締役就任。
海外勤務を含む大手商社勤務、リゾート・ディベロッパーで海外ホテル・ゴルフ場開発・投資、施設運営を経験。アクタスグループ入社後は、外資系を中心としたクライアントへのアカウンティング・アウトソーシングサービスを提供。貿易、海外投資マネジメントの豊富な経験、海外法人の経営経験を生かし、単なるアカウンティングのアウトソーシングにとどまらない、クライアントにとってより付加価値の高いベスト・サービスの提供を心掛けている。
勢〆健一 税理士
- 1999年
- 税理士登録。
- 2000年
- アクタスマネジメントサービス（株）・アクタス国際会計事務所（現 アクタス税理士法人）入社。
- 2003年
- (株)産業再生機構へ出向(プロフェッショナルオフィスマネージャー)。
- 2005年
- アクタスマネジメントサービス（株）に帰任。
- 2009年
- アクタス税理士法人 社員就任。
中堅・中小企業に対する税務申告やタックスプランニングなど税務業務に従事するとともに、会計・経営に関するコンサルティング業務も提供している。特に経営改善、業務改善の提案コンサルティングに注力。産業再生機構での経験を活かし、中小企業の再生支援業務や会社分割・合併などの企業再編税制コンサルティングにも携わる。
税務の枠にとらわれない会社経営の視点に立ったアドバイスを心掛けている。
